uropatho’s diary

泌尿器病理医によるブログ

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医師にとっての資産運用。年5%の利率で毎月積み立てたときの変化について。試算編。

こんにちは。

 

「医師にとっての資産の殖やし方」ということについて記載しています。

 

私はアラフォーの40代です。資産はほとんど持ってませんのでこれから運用して老後のために資産形成しようと考えている状態です。金融のプロでもなんでもないですが私が実践していることを紹介していきます。

 

 

 

過去の記事では、「複利」について書きました。

(アインシュタインは「複利運用」のことを「人類最大の発見」「宇宙で最強の力」と言ったそうです。)

私の目標として、なるべくリスクを最小限にして年5%程度の運用ができればということを書きました。

普通に働いている医師の多くは私も含めて、毎月ほぼ決まった収入を得て、その中から貯蓄なり運用にまわすという人が多いと思います。(まとまった資産をすでに持っていて老後の不安もないという方はそもそもこの記事を読まないと思いますし。)

ということは、毎月か毎年という経時的に運用資金を拠出するしかない=好き嫌いに関係なくドルコスト平均法を採用するという方向づけになります。

この積み立てによってどれくらいの資産の変化が見られるかを試算してみます。

 

年利5%を月利に変換 

まず年利5%というのは月利になおすと何%かを計算してみます。

医師の場合、学会発表やCPCなどのカンファレンスで必ずといっていいほどパワーポイントを使いますので、Officeのパッケージには必ずエクセルが入っているはずです。このエクセルで簡単に計算できます。

a の n 乗を計算するときにはセルの中に 「=a^n 」を入力すると値が出力されます。

a の n 乗根を計算するときには同様に 「=a^(1/n)」を入力すると値が出てきます。

^はキーボードのF10の下にあるはず。

 

=1.05^(1/12)  と入力すると1.004074が出てきます。

年利5%は月利で0.4074%と計算できます。

 

iDeCoの最大拠出額で試算 

iDeco の最大拠出額は 月 6万8000円です。毎月この額を拠出し続けて、年利5%で運用するならばどうなるか、40才から60才で運用すると想定しての20年間 (240ヶ月)を算出してみます。

 

  月初 月末 累積拠出額
最初 68000 68277.03 68000
1ヶ月後 136277 136832.2 136000
2ヶ月後 204832.2 205666.7 204000
3ヶ月後 273666.7 274781.6 272000
4ヶ月後 342781.6 344178.1 340000
5ヶ月後 412178.1 413857.3 408000
6ヶ月後 481857.3 483820.4 476000
7ヶ月後 551820.4 554068.5 544000
8ヶ月後 622068.5 624602.8 612000
9ヶ月後 692602.8 695424.5 680000
10ヶ月後 763424.5 766534.7 748000
11ヶ月後 834534.7 837934.6 816000
12ヶ月後 905934.6 909625.4 884000
24ヶ月後 1785765 1793040 1700000
36ヶ月後 2709585 2720624 2516000
48ヶ月後 3679595 3694585 3332000
60ヶ月後 4698103 4717243 4148000
120ヶ月後 10607375 10650589 8228000
180ヶ月後 18149214 18223153 12308000
240ヶ月後 27774652 27887806 16388000

 

これで見ると、20年後に1638万8000円を拠出していて、2788万7806円になっているとわかります。

上の表を簡略化してみます。

1年後でみてみると収益は2万円ほど、 これが5年後では57万円、10年後では242万円、20年後には1150万円の収益となっています。

 

これをグラフ化してみると下のようなイメージです。

 

 

 

現実の iDeCo 運用結果をもとにした試算

以前の記事で公開しましたが、2018年8月までの2年間での私のiDeCoの運用結果は

「月の利率で 1.166423% 」

「年利率で 14.93% 」でした。

運用成績としてはこの2年間はかなり良かったといえますので私が目標としている5%よりかなり上方に振れています。

この利率が長期的に続くとは思っていませんし、2年くらいの期間を抽出すればマイナスになることも想定しています。
 

しかしせっかくですので、この調子で続くとどのような増え方になるか「皮算用」してみます。

 

 

このように年率14.93%が続くととんでもない額になってしまいます。(なってくれてもいいのですが、、、)

20年後の損益が+7300万円というのは普通に考えてありえないですね。

これもグラフ化すると下のようになります。

 

この後半の指数関数的な伸びこそが、複利の力といえると思いますが、 こんな運用ができればiDeCoだけで老後の備えができてしまいます。これは空論ですのであくまで参考です。

 

iDeco のメリットである「節税」を考慮して試算してみる 

iDeCoの最大のメリットは、「所得税+住民税からの控除が受けられる」という点だと、以前の記事で書きました。

所得金額が900万~1800万の場合の所得税率は現在のところ33%です。

1000万円をこえる年収の場合は給与所得控除額が220万円と一律になったのが平成29年からです(これもヒドイ増税だと思いますが、、)ので、年収が1120万~2020万円の方は所得税率が33%で住民税率10%、併せて43%と計算できます。

超過累進課税であるため、900万円以下分に関してはそれより低い税率が課せられるわけですが、iDeCoによる節税の観点で考えると年間拠出額の43%分の節税効果と考えていいですね。

すると、拠出額の実に43%分の現金(=最大で35万880円)が無リスクで戻ってくるわけですので、「5%の年利率でいいや」と思っていても、実質は「拠出額の43%」が資産に加算されていきます。節税で浮いた分の43%のお金を非課税で運用できるわけではないので厳密には異なりますが運用におけるインパクトは大きいですね。

もし還付金を全く運用しないと仮定しても、 20年間で701万7600円は返ってきます。

 

「年利率5%で月68000円積み立て+還付金も再運用」で20年間運用してみる 

還付金が返ってくるのは翌年一括になるので1年遅れて開始し、年利率5%でiDeCoとは別で運用することにします。

還付金は年間で、81万6000円の43%=35万880円です。

すると、運用結果は次のようになります。

 

 

20年後にはiDeco単独だと 2777万円になってますが、還付金も運用して合わせると3937万円になります。

 

これもグラフ化してみます。

 

このように見てみると、年5%でも20年かければかなり大きな資産になりますし、節税による還付金も運用にまわすことで、さらに資産運用を効率化できると思われます。

 

拠出額が月1万2000円で年5%運用の場合

拠出額が少額の場合でも計算しておきます。

期間 (年) 残高 還付金 合計 累積拠出額
1 159870.8 0 159870.8 144000
2 315134.9 61920 377054.9 288000
3 478162 126936 605098 432000
4 649340.2 195202.8 844543 576000
5 829077 266882.94 1095960 720000
6 1017800 342147.09 1359948 864000
7 1215960 421174.44 1637134 1008000
8 1424027 504153.16 1928180 1152000
9 1642497 591280.82 2233777 1296000
10 1871890 682764.86 2554655 1440000
11 2112752 778823.11 2891575 1584000
12 2365657 879684.26 3245342 1728000
13 2631207 985588.47 3616796 1872000
14 2910034 1096787.9 4006822 2016000
15 3202802 1213547.3 4416350 2160000
16 3510208 1336144.7 4846353 2304000
17 3832984 1464871.9 5297856 2448000
18 4171898 1600035.5 5771934 2592000
19 4527758 1741957.3 6269715 2736000
20 4901409 1890975.1 6792384 2880000

 

グラフ化すると以下のようになります。

20年後には490万円になり、還付金を運用した場合は189万円になるため、合わせると679万円ほどになります。 

 

試算編のまとめ

実際には非課税枠や節税目的で運用できる枠は人によって異なります。

しかし、iDeCoで拠出額が大きいフリーランス・個人事業主は年金が乏しいだけでなく退職金も存在しないために自分自身で拠出しなければならない層です。

拠出額の小さい公務員などは厚生年金や共済年金などの手厚い制度があるからこそ拠出額が小さいとも言えます。

万人にいえることは、利用できる制度は最大限利用し、余裕のある分は別で運用すればいいと考えます。

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